2025年より義務化される建築物省エネ法を見据えた家づくり

皆さんは、建築物省エネ法というものをご存知ですか？

2022年6月に建築物省エネ法は改正が可決され、2025年以降は新築の建物に対し、省エネ基準への適合が義務付けられていくことになります。

現在の日本は環境先進国と比較すると、省エネに対しての基準が低く、多くの課題を残していると言えるでしょう。

今後は省エネ基準も引き上げられていくことになりますが、2025年までの穴とも言えるこの数年で新築住宅の購入を検討されている方は注意が必要です。

目先の費用やコストを重視すると2025年より義務化される省エネ基準にマイホームが適合できない可能性があります。

こちらの記事では、2025年より義務化される省エネ基準や今後の家づくりについて解説していきます。

ぜひ最後までご覧ください！

2025年より義務化される省エネ基準とは

まず、2025年より義務化される省エネ基準とはどのようなものなのか簡単にご説明していきます。

冒頭でも少し触れた通り、建築物省エネ法は2022年6月に改正が可決され、2025年以降の新築住宅や建物に関して省エネ基準への適合を義務付けられることになりました。

段階的に省エネ基準が引き上げられ、2030年にはZEHという省エネ基準への適合が義務化となっていく予定です。

そして、2050年にはカーボンニュートラルの観点からZEH基準の住宅が一般的であることが目標となっています。

しかし、環境先進国などと比較した場合、日本の省エネ基準はどのようなものなのでしょうか？

環境先進国と比べると日本の省エネ基準は低い

段階的に引き上げられていく省エネ基準ですが、日本の省エネ基準は他国から最低水準と評価されているのが現状です。

日本の家づくりは環境先進国に大きな遅れをとっており、環境への配慮や家での居住性、健康被害のリスクなど、いずれも低水準となっています。

日本の定める省エネ基準はあくまで最低基準ですので、それを上回る性能を確保することを意識しておきたいですね。

これからの家づくり

これからの家づくりにおいて、資産価値も非常に意識しておきたいものになってきました。

ここまでご紹介してきた省エネ基準に不適合の住宅ですと、将来的に適合住宅と比べた時、資産価値が下がってしまう懸念があります。

一番はマイホームに長く住み続けられることですが、もし皆さんが住宅を売り渡したいと考えた場合はどうでしょうか？

資産価値が低い住宅は不動産価値も無い上に、取り壊しとなると逆に多くの負債を残すことに繋がります。

今後は資産価値を落とさない、環境先進国に学んだ家づくりが重要となっていきます。

私たちはその環境先進国であるドイツから家づくりを学び、「木学の家」が生まれました。

今後の未来に不安を残さず、そして住宅性能も高く資産価値も落とさない家づくり。

これらを木学の家は実現させ、断熱・気密・環境・耐久性いずれも高水準で、元となったドイツの住宅では100年という長い年月を耐え抜く住宅の実績もあります。

ドイツの家、そして木学の家の性能を維持する上で重要な建材が木繊維断熱材「Ecoボード」です。

木学の家の秘密は断熱材「Ecoボード」

Ecoボードとは、再生可能資源である「木」から作り出された断熱材です。

木から作り出されたEcoボードの特徴は、断熱・気密・透湿・防音・メンテナンス性など様々な性能が高水準であることです。

私たちはこのEcoボードに注目し採用したことで、木学の家はこれからの家づくりにとてもマッチしている住宅となりました。

今後の環境や皆さんの資産価値の形成、そして過ごしやすい家づくりは非常に重要なものとなっていくでしょう。

まとめ

いかがでしたでしょうか？

今回は2025年より義務化される省エネ基準や今後の家づくりについて解説してきました。

これから家づくりを検討されている方は、住宅の性能や資産価値など、総合的に判断し購入することをオススメします！

こちらの記事が皆さんの家づくりの参考になれば幸いです。

最後までご覧いただきありがとうございました。